言語聴覚士になるには

言語聴覚士になるには、高校を卒業後、以下のようにして国家試験受験資格を取得します。

１．文部科学大臣が指定した大学（4年制大学、3年制短期大学）に入学する（卒業する）。

２．厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所（３年ないし４年制の専門学校や大学など）に入学する（卒業する）。

３．４年制大学卒業者の場合は、２年制の専修学校に入学する（卒業する）。

４．外国の大学などで言語聴覚士の業務に関する学業を修めた場合は、厚生労働大臣に書類を提出して認定を受けることにより、受験資格を得る。

５．大学（短期大学を除く）において厚生労働大臣が指定する科目を修めて卒業した方は、書類審査を経て受験資格を得る。

簡単にいうと、高校卒業後、言語聴覚士の養成校で3年以上学ぶか、指定された必要な科目を履修できる大学で学ぶか、あるいは一般の（言語聴覚士とは直接関係のない）大学を卒業後2年以上養成校で学ぶパターンが主なものになります。

言語聴覚士養成校は３年または４年間です。

最終学年の夏頃から就職活動が始まります。

言語聴覚士養成校を卒業すると言語聴覚士国家試験受験資格が与えらます（実際には国家試験が行われるのは、卒業前の２月です）。この言語聴覚士国家試験を受験し合格すれば言語聴覚士の免許がもらえます。

言語聴覚士国家試験の合格発表は就職直前の３月末です。不合格だった場合、退職しなければならないかどうかはその就職先によって異なります。聞きづらいことですが、就職活動の際に聞いてみても決して悪くありません。

�@高校卒業→
�A言語聴覚士養成校等に入学→
�B最終学年で就職活動（夏頃から）→
�C言語聴覚士国家試験受験（２月）→
�D言語聴覚士養成校等を卒業（３月）→
�E国家試験合格発表（３月末）→
�F就職（４月）→
�G言語聴覚士免許申請

厚生労働大臣指定の言語聴覚士養成校は、全国で５７校です（平成１８年４月現在）。

全国的に学校がありますが、まだ養成校のない県も多くあります。

地域別では、北海道３、東北３（青森、宮城、福島各１）、関東１２（東京５、神奈川２、千葉１、埼玉２、群馬１、栃木１）、中部１１（新潟３、福井１、長野１、岐阜１、静岡１、愛知４）、近畿１０（大阪５、兵庫４、奈良１）、中国５（島根２、岡山１、広島１、山口１）、四国２（愛媛１、高知１）、九州１１（福岡３、長崎１、大分１、熊本１、宮崎１、鹿児島２、沖縄２）となっています。

修業年限は３年と４年があり、大学が１４、短期大学が１、専門学校が４２あります。

文部科学大臣指定の大学は、上智大学大学院（東京）、金沢大学教育学部（石川）、愛知学院大学（愛知）、愛媛大学教育学部（愛媛）、福岡教育大学（福岡）です。

また、通信教育で言語聴覚士になることはできません（もちろんそのような講座はありませんが）。

言語聴覚士になるためにどの学校を選んだらいいかということですが、いろいろな観点があります。

○資格をとる：言語聴覚士という資格がとれるという面ではどの学校も同じです。

○国家試験合格対策：国家試験に対する勉強にかけられる時間が各学校のカリキュラムの違い（臨床実習の終了時期、卒業試験の有無など）により異なります。学校によってはホームページで国家試験合格率を公表しているところもあり、そのようなところは比較的自信がある学校といえます。

○学費の違い：３年制と４年制では当然ですがトータルの学費は異なります。自分が受験しようとする学校の資料をすべて取り寄せ比較する必要があります。

○３年制と４年制の違い：年数の違いはカリキュラムの違いになって来ます。また、年数というよりも学歴の違いとして、専門学校か大学（短大）かでは、高卒か学士号取得かの違いがあります。学歴の違いは病院（施設）によっては給与の違いとなるところがあったり、将来、国公立系の教育機関に就職する場合、または、大学院に進学する場合は学歴が必要になることもあります。

○新設校かどうか：すべてにあてはまるわけではないことを断った上で、新設校（最近できた学校）は臨床実習を行ってもらう施設の確保が難しく、実習施設の質が低いことがあります。また、特に私立の新設校は教員の確保が難しいことが多く、教員の質も低いことがあります。

○定員の数：定員は多い方が、やはり一人一人に対する教育の質は低下する傾向にあります。言語聴覚士は技術職でもあるため、定員が多いとどうしても学内実習設備の不足や教員からの実技指導機会の低下が起こりやすくなります。

卒業する年の２月に言語聴覚士国家試験を受験します。

受験する場所は、北海道、東京都、愛知県、大阪府、広島県及び福岡県で、自分の入学した養成校の場所により受験地が決まります。

試験は筆記試験のみで、実技試験はありません。

試験科目は、基礎医学、臨床医学、臨床歯科医学、音声・言語・聴覚医学、心理学、音声・言語学、社会福祉・教育、言語聴覚障害学総論、失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学、発声発語・嚥下障害学及び聴覚障害学から構成されています。

過去の言語聴覚士国家試験の合格率は以下のようになっています。
平成１８年　62.4％
平成１７年　55.8％
平成１６年 68.2％
平成１５年 42.0％
平成１４年 53.8％
平成１３年 49.1％
平成１２年 42.4％
平成１１年 87.9％

言語聴覚士の就職先は、保健、医療、福祉、教育などの分野です。

医療施設には、大学病院、総合病院、専門病院、リハビリテーションセンター、診療所、医院、クリニック等があります。

医療福祉中間施設には、介護老人保健施設、介護老人福祉施設、デイケアセンター、訪問看護事業所、訪問リハ事業所などがあります。

福祉施設には、特別養護老人ホーム、デイサービスセンター、肢体不自由児施設、肢体不自由児通園施設、重症心身障害児施設等があります。

教育・研究施設には、小学校、中学校、養護学校、研究施設、言語聴覚士教育施設（大学・短期大学・専門学校）等があります。

他のリハビリ専門職に比べ、医療機関の割合が低いですが、診療報酬が、他のリハビリ専門職とほぼ同じレベルになったことや、まだ言語聴覚士が不足している医療機関も多いことから、しばらくは医療機関における言語聴覚士の充実化が図られるものと思います。

言語聴覚士は現在のところ、売り手市場です。

就職率はほぼ１００％なので、どこにも就職できないということはあまりありません。

ただし、ここ数年、言語聴覚士養成校の数が急増し、また、１つの言語聴覚士養成校あたりの定員が以前よりも多くなってきたこともあり、徐々に人気のある病院などは埋まりつつあります。

また、対象とする障害等が他のリハビリ専門職よりも限定されることから、医療機関に就職する場合は、やや制限されます。

言語聴覚士としての最初の就職先はとても重要です。なぜなら就職して「最初の３年間」で言語聴覚士としてどのような一生を送るのかが決まると言われているからです。

最初に教育も受けず、社会人としてのルールを学ばず、勉強する姿勢が養われなかったとしたらどのような言語聴覚士になってしまうでしょうか。

また、最初の就職先で身につけたマインドは良くも悪くもその言語聴覚士の基礎となってしまうため、もし悪い考え方を身につけてしまったとすると、転職をしなかった場合は一生自分が間違っていることに気が付かず、転職した場合には、最初の考え方が邪魔をして成長できないということも多々みられます。

近年、以前に比べて言語聴覚士の職域も拡大してきました。病院だけではなく、介護老人保健施設や指定介護老人福祉施設等の介護保険施設、訪問看護ステーション等での訪問リハビリテーション、行政組織など様々な就職先があります。

しかし、これら多くの種類がある就職先はどこを選んでも同じではありません。それはリハスタッフの人員と、リハ対象者の疾患の病期（急性期、回復期、維持期の３期に大きく分けられる）、設備が異なるからです。

最初の就職先は「病院」をお勧めします。というよりも、必ず病院がいいと思います。現在では病院以外だと良い言語聴覚士になれる確率が下がります。

病院以外はまだ圧倒的に言語聴覚士が不足している状態ですので、最近では、非公式であっても施設と学校が手を組んで、新卒の人を施設に半ば無理矢理（あるいは騙すようにして）就職させてしまうことがあるから要注意です。

病院の特徴を知るために、病院見学に行ったら「診療科」、「病棟の種類」、「病院の規模」、「法人の構成」をチェックしてください。

診療科とは、「整形外科」や「脳神経外科」などの科のことです。
各診療科は、対象とする疾患があります。整形外科なら骨折や腰痛、変形性関節症など。神経内科なら脳卒中や神経難病（神経筋疾患）などになります。また、同じ診療科でも病院によって好んで手術をするところとそうでないところがあったり、手術の術式が異なったりします。

なぜ診療科をチェックすることが重要かと言うと、診療科の対象とする疾患は、あなたが就職してからリハの対象とする疾患になるからです。例えば、耳鼻咽喉科がある病院に就職したら聴覚障害や嚥下障害の患者さんのリハを行うことになります。

つまり、あなたがもし脳卒中のリハがやりたいと思っているなら、神経内科や脳神経外科（場合によっては内科）がある病院に、聴覚疾患のリハがやりたいなら耳鼻咽喉科のある病院に、就職しなければならないのです。逆に言うと、その病院にある診療科が対象としている患者さんのリハしか経験できないのです。

ただし、世の中には多くの疾病があり多くの診療科がありますが、リハが対象とする診療科は実はそれほど多くありません。本来はすべての診療科が対象となるのですが、多くの疾病に対するリハは個別に確立されてはおらず、廃用症候群に対する対応が主体となります。よって、ある程度方法が確立されている疾患（診療科）は限定されることになるため、実は多くの診療科があった方がいいとは言い切れません。


話しは戻りますが、それでは病院の診療科は多い方がいいのでしょうか。少ない方がいいのでしょうか。
これは、その人の考え方によります。

一般的に、多くの診療科がある病院で働けば、多くの疾病をみるチャンスがあります。その代わりずっと一種類の疾病をみるわけではないので、「広く浅く」になりがちです。逆に専門病院のようなところで働けば専門家になれる可能性が高くなります。

あと、これはすごく重要なことですが、診療科が多いと病院全体としてまとまりにくい傾向があります。各診療科にはその代表者がいるわけなので、代表者の数が多いということはまとまりづらくなりがちです。つまり、リハに関して病院全体で足並みそろえての取り組みが行いづらくなります。

診療科について注意しなければならないのは、標榜（外に対して表示すること）している診療科ではなく、実際に稼働している診療科を聞くことです。病院は多くの患者さんを集めるために、実際にはそれほど力を入れていない診療科についても標榜していることがあります。

病院には必ず病棟がありますが、一見すると同じように見える病棟は実は種類（全国一律の施設基準）があり、すべての病棟は、そのたくさんある種類の中のどれかで登録しています。

病棟の種類にはどのようなものがあるでしょうか。
一般病棟、療養病棟、回復期リハ病棟、特殊疾患療養病棟、緩和ケア病棟などなど。たくさんあります。また、それぞれの病棟の中でもランクというか種類がある場合もあります。

これら各病棟には特徴があり、職員の人員基準や診療報酬の請求の仕方、対象とする疾患などに違いがありますが、リハで一番関係する部分は人員基準と病棟滞在可能期間です。

リハビリテーションの施設にも施設基準というものがあり、人員数や面積、機器などによってランクがつけられていますが、病棟の施設基準にも看護師やリハスタッフの人員数が定められています。

リハビリテーションは他の治療法と異なり、多くの人員と長い期間を要する治療法です。よって、少ない人員数や短い期間では充分なリハが行えないことがあります。

（昔でいうところの）総合病院や、大学病院によくみられる一般病棟（急性期病棟）では職員の人員は多いですが、入院していられる期間は短くなります（実際には長くいてはいけないということではなく診療報酬の関係で短くせざるを得ない状態といえます）。逆に、療養病棟（俗に長期療養病棟と呼ばれる）では入院期間は長くできますが、人員数が少なく設定されています。

上記のように、代表的な２つの病棟ではリハを行うのに一長一短がありますが、回復期リハ病棟はその短所をある程度解決した病棟と言えます。それは、人員数と入院期間が比較的多い（長い）からです。
　さて、話しを戻して、就職先選びの観点から病棟を考えると、病棟の種類をみることによって何がわかるのでしょうか。

診療科のところでは、自分の行いたいリハの対象疾病があるかどうかがわかると言いましたが、病棟をみることによって、自分の行いたいリハの病期と合致しているかどうかがわかるのです。

自分が急性期のリハが行いたいのか、回復期なのか、維持期なのか。
例えば一般病棟（急性期病棟）しかない病院では維持期の患者さんは少ないと言えますし、療養病棟しかない病院では急性期の患者さんはほとんどいないと考えられます。
　同じ病院内に異なる病棟が存在していれば、様々な病期の患者さんをみることができる可能性があります。

診療科と病棟の種類を組み合わせて考えることによって、「どんな疾病のどんな病期の患者さんが、自分が就職してから行うリハの対象者になるのか」ということが分かります。

ここでいう病院の規模とは、公的に定められたものでなく、患者さまやそこで働く職員（あるいはこれから職員になろうとする人）にとっての感覚的なものでの話しです。便宜的に２００床までを小規模、２００〜４００床を中規模、４００床以上を大規模病院と仮定します。
　　
なぜ病院の規模について話しをするか、あるいはあなたがチェックする必要があるかというと、病院の規模はリハに対して影響があるからです。

病院の規模というのは診療科の数とも密接に関係がありますが、大規模の病院というのは往々にして多くの診療科があり、急性期を主体とした病院が多いです（最近は少し状況が変わっていますが）。

多くの診療科があれば多くの種類の疾病をみることができますが、反面、病院全体としてまとまりづらく、また、病院内におけるリハ科の地位が低いことが多いです。

小規模な病院は、診療科が少ないことが多く（専門病院であることも多い）、そのためリハの対象とする疾病が限られていることがありますが、反面、リハスタッフだけでなくすべての職員が専門家となっていたり、病院としてまとまりやすい、リハ科の地位が高いことがある、などのメリットがあります。

病院は何らかの法人が運営していますが、属している法人が有している施設の種類も、場合によっては就職先選びの参考になるかもしれません。

法人には、病院だけ運営している場合と、その他の介護保険施設（介護老人保健施設など）や訪問看護ステーションなども併せて運営している場合があります。

一生病院に勤めるつもりの人は関係ないかもしれませんが、もしあなたが、病院だけでなく、介護保険分野の業務も経験してみたいと考えているなら（最初は病院で、将来的には訪問リハがやってみたい等）、多くの施設を運営している法人に就職すればその希望がスムーズに叶う可能性が高まります。

リハ科を知る一番手っ取り早い方法はリハ施設基準を聞くことです。

ただし、そのためには施設基準について知っておく必要があります。施設基準について知っていないと施設基準を聞いても判断できないからです。

リハ施設基準とは人員（職員数）、施設（訓練室）の面積、所有設備や機器などを指標としてランク付けしたものです。

施設基準には「脳血管疾患等」、「運動器」、「呼吸器」、「心大血管疾患」の４つの種類があり、それぞれ対象とする疾患があります。この施設基準を取得していないと、疾病の種類によってリハが可能な場合と不可能な場合が生じます。１つの病院で複数の施設基準を取得することができます。それぞれの施設基準ごとに�Tと�Uにランク付けしています（�Tの方がいい）。

就職先を選ぶ時は、施設基準が�Tで、かつ、複数の種類の施設基準を取得しているところを選ぶといいと思います。

リハビリテーション科には、理学療法科、作業療法科、言語聴覚療法科という３部門があることはあなたも知っていることと思います。

この当たり前のように言っている３部門ですが、少し前のデータになりますが、ある県で３部門揃っているのは１７％のみでした。現在はもっと揃っている病院は多くなっていると思いますが、すべての病院で３部門が揃っている状態ではありません。
理学療法科のみであったり、言語聴覚療法科がなかったりという具合です。

３部門が揃っていないと、足りない部門の仕事をカバーしなければなりません。カバーするといっても専門家ではありませんから、一般的に質は低下します。

患者さん一人が１日に可能な訓練は９単位（１８０分）で、１〜３職種がその範囲内で行うわけですから、３職種揃っていれば単純に１職種あたり３単位でその患者さんの最大訓練量（９単位）が確保できるわけですが、１職種しかいなければ１職種で９単位行うことになるか、あるいは６単位などにして患者さんの訓練量を減らすしかありません。また、言語聴覚士が１日で可能な訓練量の上限は２４単位ですから、患者さん一人に対して９単位行うと２．５人くらいの患者さんの訓練しかできないことになってしまいます。

また、リハビリテーションはチーム医療を特徴としていることもあり、他の職種の存在はそれぞれの職種の専門家としての意見を聞くことができたり、お互いに良い刺激になったりします。
さらに、施設基準を取得するにも複数の職種が必要になります。

ここでいうスタッフの数（人員数）とは、相対的なものを指します。すなわち、その病院のリハ対象者数に対するスタッフの数で表されるものです。スタッフ数が同じ１０名であってもリハの対象者が２００名の病院と５０名の病院では意味が異なります。

スタッフの数が多いか少ないかは色々な面に影響します。以下一般論としてお話しします。

スタッフの数が少なければ、教えてくれる人の数も少なく（考え方のバリエーションも少なくなる）、また各個人が多くの仕事を抱えているため、教育体制が未整備になりがちです。

スタッフの数が少なければ、休暇取得にも影響が出ます。人数が多く余裕があれば、休暇も取りやすいでしょうが、人数が少なくて余裕がなければ休暇取得も最低限なものとなり、とても有給休暇がとれる状態ではなくなるかもしれません。

同様に、研修会や学会参加などの出張にも影響が出るでしょう。休暇が取れないのと同じように、出張に行きたくても余裕がないために断念せざるを得ないかもしれません。

また、研究活動をしたいと思っても相談できる職員がいなかったり、そもそも臨床業務に忙殺されて研究活動を行う時間が充分にとれない可能性があります。同様に自己学習の時間も削られてしまうかもしれません。
　　　
　経験年数の構成（人員構成）はどうでしょうか。せっかく人数が多くても、そのすべてが新入職員であったならば、人数が多いメリットは特に教育・研究分野において薄くなってしまうでしょう。

その科やその部門（あるいはその代表者）に、特定の手技へのこだわりがあると、自由な仕事ができない場合があります。

極端な場合、その職場で行われるリハは、「その手技しか認めない」、「他の手技を行いたくてもできない（その手技に関連したもの以外を行うと注意を受け矯正される）」ことになります。
また、研修会や学会などの出張も関連したものしか行けないかもしれません。

一見業務と関係がないように感じますが、職場の雰囲気というのはとても重要です。

言語聴覚士が職場を変わる理由として多いのが、「人間関係がうまくいかない」ことと「もっと自分が成長できるところに移りたい」ことです。

職場の雰囲気が悪いとどのようなことが起きるでしょうか。

同職種の先輩や他職種に気安くきけないため、臨床活動や教育活動に影響が出ます。
気安くものが言えないために、休暇がとりづらかったり、出張に行きづらかったり、３部門の連携が悪かったりします。
また、人間関係が悪いと毎日がつまらないため、臨床（仕事そのもの）に影響し、生活（精神状態）にも影響し、退職ということにもなりかねません。

・あなたが見学した病院ではＰＴ・ＯＴ・ＳＴ・ＭＤ・Ｎｓの仲はどうですか？
・スタッフルームは同じ場所ですか？　同じ場所に３職種がいますか？　話をしていますか？
・もちろん同じカルテに３職種が書いていますか？

職場の雰囲気は上記のチェックだけでは不明で、入ってみないとわからないことも多いですが、見学の際に、他職種の悪口が出てくるようだと、かなり仲が悪いと思っていいでしょう。

あなたが見学した病院に教育体制が整備されているかどうかは非常に重要です。先に、最初に就職するのは病院が一番いいと言った理由はこの教育体制にあるからです。言語聴覚士人生の最初の時期にきちんとした教育を受けられるかどうか、また、自己学習する習慣がつくかどうかは、今後の人生に大きな影響を及ぼします。

まずは、教育についてどのようなことを行っているかを聞いてみましょう。いくらスタッフの人数がいても、また、いくら経験年数の多い人がいても、教育を行っていないのでは意味がありません。

・教育としてどのようなことを行っているか
・週間教育スケジュールがあるか（週間スケジュールの中に教育が組み込まれているか）
・年間の教育スケジュールが立っているか

これらは思いつきでない（行き当たりばったりでない）計画的な教育がなされているかのチェックです。また、各教育項目について具体的な内容を聞きましょう。過去に行ったものの資料を見せてもらいましょう（今までやってきたはずなのに資料を見せられない、あるいは保管していない、というのは怪しいです）。

・常時マンツーマンで指導が受けられる体制が整っているか（制度化されているか）
・出張に行く態勢が整っているか（出張費などをどれくらい出してもらえるのか）
・図書の新規購入・貸し出しなどの管理がしっかりしているか

これらは間接的に教育を支援する体制があるかのチェックです。
誰にきいていいのかわからない場合教育頻度が低くなる可能性があり、聞かれた方も責任感がなく曖昧な答えで済ませてしまうことがあります。
院内の制度として出張についての規定がしっかりなされていない場合、出張に行きづらいこともあります。

教育がしっかりなされているかどうかはこれから就職しようとしているあなたにとっても大事ですが、その病院の既存職員の質にも関係し、ひいては病院自体の善し悪しにも関わってきますので最重要項目です。

最初の方でもお話ししたとおり、就職先には様々なものがあります。
・病院　・急性期病院
　　　　　・回復期病院
　　　　　・維持期病院
　　　　　・ケアミックス（急性期〜維持期までの複数の時期が混在している）
・介護老人保健施設
・指定介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）
・訪問看護ステーション
・その他
　
繰り返しになりますが、この中でのお勧めは「病院」です。なぜなら法的に人員や設備（施設）の基準がもっとも厳しく定められており、そのため上記の項目が充実しやすいからです。
　
病院以外はそれほど人員を多くする必要がなく、設備も病院ほど必要とされません。

言語聴覚療法は、臨床に出ると教科書に載っていないことを数多く要求されます。そのため、独学よりは誰かに教えてもらったり、研修会に出て学んだりする必要があるのです。

次に、就職する分野もあなたが興味のあるところではないでしょうか。
・成人
・老人
・小児
　
これについては、どれがいいということはありませんので、自分の進みたい分野を目指せばいいと思います。ただし、成人と老人の境界はほとんどありませんが、小児は専門性が高いと感じるかもしれないので、小児と他領域との間の移動は現実的にはあまり行われていません。
　
分野については「病院（医療）」と「在宅（介護）」という分け方もありますが、これははっきり言って最初に就職するのは病院の方がいいです。在宅にいる患者さん（利用者さん）のほとんどは急性期や回復期を経て維持期に至っている人なので、急性期や回復期のことを知らなければ、経過等からその人がまだ回復する人なのか生活をメインにした援助を行っていくのかの判断がつかなかったりしますし、言い方を変えると、病院は後ろに在宅が控えていますからすべてを考える必要はありませんが、在宅は後ろに誰もいませんので、すべてを自分で（他職種と協力しながらですが）解決しなければならないため、かなり総合的な広い範囲の知識や技術が要求されます。そのため、新卒の人がいきなり在宅に進んでもあまり役立つことができないでしょう。

これはよほど極端でない限り、現在においてそれほど影響がないかもしれませんが、都市と田舎（地方都市）の違いについてです。

都市にはどのような特徴があるでしょうか。
・人口が多いため、病院数も多く、患者数も多い。疾病の種類も多い（希な疾患など）。
・就職先の形態が豊富（病院、老健、訪問など）
・ＰＴ・ＯＴ・ＳＴの数も多く、交流しやすい
・家屋訪問調査や、訪問リハは大変（実質的に自動車が使用できないこともあります）
・交通の便がよく、学会や研修などの出張に行きやすい
・電車通勤が大変だが、帰りに飲みに行きやすい！？
・都市を利用した余暇活動は豊富！？

単純に言うと、田舎は都市の逆です。参考の１つくらいに考えればよいでしょう。